パプアニューギニア地震の影響

先月２６日に南太平洋のパプアニューギニアで発生した、マグニチュード
（Ｍ）７．５の地震の被害が少しずつ明らかになってきて、３月５日まで
に死者は６７人が確認され、負傷者は５００人ほどと推計されていますが
被害が出ている地域が山岳地帯のため道路が崩れて近づけないという状況
から正確な情報は入手できない状態が続いています。



被災地域の人口などから被災者は１４万３０００人、その中で自宅に被害
が出て避難していると思われる人は１万７０００人ほどだと見られていて
まだまだ被害の全容を把握するには至っていません。

現地では強い余震が続いている状態で、５日にはＭ６規模の大きな余震が
起きているために本格的な救助活動、生活支援活動に入ることが出来ない
ことから、震源の周囲１００キロ圏内に住んでいる６７万人の生活環境の
悪化を食い止めるための方法が試行錯誤されています。





今頃の地震を怖いと感じるのは７年前の東日本大震災が起きた３月１１日
よりも１８日前に起きたニュージーランドのクライストチャーチで日本人
を含む１８５人が亡くなっている地震と同じようなタイミングで発生して
いるので、決してデマを流したりする意図はありませんが、日本でも注意
が必要ではないかと思うからです。

ニュージーランドの時は太平洋プレートの延長線上にあたるため直接的な
関連はないとされてはいましたが地質学者の見解によれば環太平洋造山帯
内部を地震のエネルギーが伝わってきた結果、東北地方の太平洋プレート
が連動したという見方もあることから、環太平洋造山帯と直接の繋がりが
あるパプアニューギニアの地震は日本に影響を及ぼすことは自然に説明が
つくことになります。





鹿児島の新燃岳が２０１７年から再噴火してインドネシア・バリ島にある
アグン山やスマトラ島のシナブン山、フィリピンのマヨン山なども昨年の
秋以降から活発な噴火をしていることから、パプアニューギニアに影響が
及んだという見方も出来るかも知れませんが、ニュージーランドの地震と
東北での地震のタイムラグを考えると、３月１６日前後が警戒すべき日と
して考えておく必要があると考えています。

そうならなければそれに越したことはありませんが、予備のバッテリーを
持ち歩くとか、非常食の準備と在庫のチェックをするなど、あの地震の後
で実行していたことを再び、チェックすることは重要だと思います。

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